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病院経営とマーケティング

病院経営の課題とマーケティング2018年

平成 30 年度の診療報酬改定で地域包括ケアシステムへの概要が明確になります。

医療政策としての地域包括ケアシステムと病院の関連する経営課題は何があるのでしょうか。一般的には下記の項目が上げられますが、優先順位やいままでの達成度は異なります。

  1. 理念の明確化と浸透
  2. マーケティング強化
  3. 管理強化とKPI設定
  4. 資金調達と施設・設備の刷新
  5. 診療報酬改定対策
  6. 患者数増加
  7. 診療単価
  8. 平均在院日数
  9. 入院外来患者比率適正化
  10. 診療材料費削減
  11. 外部委託費管理
  12. 請求漏れ、未収金対策
  13. 医療サービス標準化
  14. 医療安全強化
  15. チーム医療の充実と職員のコミュニケーション改善
  16. QIのアウトカム
  17. 接遇
  18. 患者・家族への情報提供方法
  19. 地域の医療・介護連携と紹介率・逆紹介率向上
  20. ICT強化
  21. 職員の定着率とモチベーション
  22. BCP(事業継続計画)およびリスク管理

この中で経営計画を策定するために、経営企画・マーケティングに関する部分をピックアップすると、下記の4項目に分類できます。

  1. 医療行政に関わること
  2. 外部要因(高齢化、高度情報化社会など)
  3. 内部要因(組織、強み、人材)
  4. 医療サービス(高度救急病棟、地域包括ケア病棟、専門外来等)

これを踏まえて、マーケティング戦略を策定していくことが必要です。

しかし、一部の病院では今までの経営指標の調整(見直し)で経営戦略、マーケティングとしている経営計画が見られます。その内容は診療報酬改定による加算などを加味したもので本来の経営計画とは異なります。

さらに地域包括ケアシステムと同時に厚生労働省は診療報酬や効率などを見ながら報酬の改定を行っていくようです。その典型が昨日のNHKで「軽い風邪は患者負担増加」の見出しのように放送されました。

このような時代の変化を見ながら対策には、過去ばかりではなく将来の予測も盛り込んでいることが重要です。

社会学

ソーシャルメディアと社会学

社会学的なアプローチを知らないと、ソーシャルメディアに関する戦略は策定できない?!

少しいつもの内容とは異なるが思いきって調べてみました。

この内容は メイヨークリニック(Mayo Clinic)が出版したしたBringing the social Media #Revolution to Health care のなかで、 Meredith Gould,Ph.D. (@MeredithGould) 医師がソーシャルメディアを考えるなら「社会学について考えよう」という記事があり触発されました。

中身は社会学の知識が無い私には正確に訳せる自信がありませんが、結論だけ書くと次のようになります。

戦略策定時にどのようにソーシャルメディアを使うかを議論するときには社会学の基礎がとても重要である。
さらに、より良い医療と医療提供を実現するためにも、より社会学を考える必要がある。
即ち、Meredithさんは戦略策定時に文化のニュアンスを確認するためには、ターゲット市場の人口実態だけでなくその先のコミュニティ(グループ)、年齢、性別、民族性、宗教、社会経済状況について見るとしています。

 

ここまで読んでもよくわからないので、このことがきっかけで、中川輝彦、黒田浩一郎先生の「よくわかる医療社会学」ミネルヴァ書房を読むことになりました。その中で、病気の行動、医師と患者の関係、死の意識などの項目がヒントをくれそうです。

確かに、医療リテラシーのみならず政治、宗教、年齢、家族構成、個人の経済状況、社会的状況などを考えないと一人ひとりの患者との対話またはコミュニケーション時に障害で発生することが予測されます。

各職員のレベルで「患者中心の医療」を実践するためには、まずは職員の理解と納得が得られなければならないと進まないと考えています。

ペイシェント・エクスペリエンス(Patient Experience)

ペーシャント・エクスペリエンス

ペイシェント・エクスペリエンス

従来皆保険制度の下、同じ医療サービスを提供することに医療機関は注力してきました。
しかし医療制度改革ではコストを下げて、医療の質を上げることに方針を転換しました。即ち差別化または競争を促しています。
医療機関は患者中心の医療推進するために、医療の質を向上させることは当然ながら、患者満足度とQOL向上するためにより患者との関係構築が重要になります。

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